ついに実用化！テスラモーターズの最新「自動運転技術」

電気自動車の開発では最有力のメーカーであるテスラモーターズが、ついに自動運転技術を搭載しました。

出典 – http://www.teslamotors.com/jp/models

近年の自動車業界では、「自動運転」が大きな注目を集めています。様々な大手自動車メーカーが開発を進めていますが、なかなか実用化まではいかないようです。

自動運転が可能になることで、ヒューマンエラーによる事故は大きく減るとされています。しかし、技術が未発達なことによって事故が起きてしまうようでは意味がありません。自動運転では、車が周囲の状況を的確に判断しなければなりませんが、実際に他車との位置関係や路面状況、歩行者の有無などを完璧に認識することは技術的に非常に難しいのです。

今回は、ようやく実用化へと踏み切ったテスラモーターズの自動運転技術とはどういったものなのかについてご紹介していきます。

この記事の目次

1 自動運転の4つの機能とは
2 自動運転を可能にする最新技術
3 テスラモーターズの自動運転機能の問題点
4 まとめ

自動運転の4つの機能とは

出典 – http://www.cnbc.com/2015/10/14/tesla-rolls-out-autopilot-technology.html

2015年10月に行われた、高度自律走行システム「Autopilot 7.0」のワイヤレスソフトウェアアップデートによって、セダン型の「モデルS」とSUV型の「モデルX」の2車種で自動運転が可能になりました。そして、４つの自動運転機能が搭載されていると発表されています。

Auto steer
Auto lane change
Auto park
Side-collision warning

「Auto steer」は、自動車を走行車線に沿って走らせ、状況に応じてスピードコントロールをしてくれます。

「Auto lane change」は、ドライバーが車線変更したいときに自動車に指示を出すことで、自動で車線変更してくれます。

「Auto park」は、自動で縦列駐車をする機能です。

「Side-collision warning」は、センサーが障害物や他車が自車に近づきすぎたらドライバーに警告を出してくれます。

自動運転を可能にする最新技術

自動運転を実現するには、交通状況や障害物を把握するために、高性能なカメラやセンサーが必要です。

テスラモーターズは周囲の交通状況、他車との位置関係を把握するために、12個の超音波センサーを使用しています。また、それらのセンサーとウィンドシールド前方に取り付けられたカメラ、遠距離レーダーから得られたデータがリアルタイムで自動車に伝えられ、GPSのデータを組み合わせることで、車線の変更、スピードの調節、カーブを曲がるなどの動作が行われます。

また、車内のダッシュボード上のスクリーンには、目視では確認することができない障害物や自動車の存在を知ることができます。

出典 – http://gigazine.net/news/20151015-tesla-model-s-automation/

テスラモーターズの自動運転機能の問題点

すでにお気づきの方もいるかもしれませんが、テスラモーターズの自動運転機能に自動で止まる、という機能がありません。信号機があったとき、その直前で止まることができないのです。したがって自動運転が使える公道は限られてきます。一般的には高速道路くらいでしか完全な自動運転の操作は無理です。しかも、自動運転機能が使えるのはロードマーキングがある道路だけです。それ以外の道路で使おうとすると、システムが自動運転機能の使用を拒否します。

すべての道路で自動運転を行えるようにするためには、すべての信号機の場所を把握し、すべての道路にロードマーキングがなければいけません。もしくは、すべての車が自動運転になり、互いに情報を交換できるようになれば可能かもしれませんが、どれもあまり現実的とは言えません。

ついに自動運転技術が実用化されたとはいえ、まだまだすべての操作を自動でできるというわけではありません。現時点では「半自動化」であり、あくまで運転の補助的な機能と認識する必要があります。

テスラモーターズも「システムは未完であり、完全な自動運転ができるわけではない。自動運転中に起きた事故については一切責任を負わない」と注意喚起をしています。

しかし、一般公道で自動運転機能を使って危険な運転を行い、その様子をyoutubeなどの動画投稿サイトにアップしている人も出てきています。ハンドルを握らず新聞を読んだり、後部座席に座った状態で走行させているドライバーもいます。大変危険ですね・・・。

※日本は自動運転システムに対し慎重な姿勢を示していて、現状、法整備や自動運転を受け入れる体制が整っていません。アメリカでもまだ認められている州はごく一部に限られています。